「あなたの会社は、何人に1人採用していますか?」
私はよくこの質問をさせていただいております。
もしも合格割合が、5人に1人、10人に1人であれば要注意です。
例えば、受験さえすれば誰でも入学できるような高校と、100人に1人受かるかどうかという高校とでは、後者のほうが偏差値をキープできた状態で運営できる評判の名門校になるでしょう。
採用活動も同じで、「人が集まらないから仕方ないよ」では、いつまでたっても質の高い組織をつくることはできません。
そこで今回は、どうすれば中小企業に応募が集まるようになるのか?について解説していきます。
なぜ中小企業には応募が集まらないのか?
そもそも人気のある大企業は、すでに認知度が高いため、求人を出せば人材が集まります。
なので、中小企業においては、会社の認知度を高める努力をしないと人材を集めるのは難しいというのが現状です。
採用市場における認知度を高めるには、一時的に予算を使ってリクルートやマイナビなどのメディアに求人を打つ方法もあります。
しかしこの方法は、予算がかかるだけで本質的な解決策にはなりません。
中小企業は、すぐに成果が出るような短期スパンで考えるのではなく、3~5年という時間をかけて中長期的に考えていかなければ人材は集まってこないでしょう。
それには、「離職率についての分析」や「社員教育を充実させる」など、会社の実力を高めていく取り組みが必要です。
また、ホームページやSNSで会社の活動などを地道に情報発信していくという努力が欠かせません。
まれに、就職・転職人気ランキングで、今まで無名だった中小企業がひょっこりと上位に顔を出すことがあります。
このような会社に事情を聞くと、「新しい人事責任者が、2~3年かけて自社の採用ブランドを高めようと仕掛けていた」という背景があります。
このように、時間をかけて地道に仕掛けていけば、認知度はアップしていくことでしょう。
認知度を高めることができれば、優秀な人材を確保する可能性も高まります。
もしも採用活動をゼロ円で実施するなら中小企業が認知度を高めるためには?
認知度を高めるには、地道な努力が必要です。
その方法としては、採用ホームページの活用による情報発信があります。
最近はこれに加えて、InstagramやTwitterなどのSNS活用も目立ちます。
求職者は、企業の内側を覗いてみたいと思うものです。
そのようなときに、会社から発信されている情報が決め手になることもあるでしょう。
採用サイト改善で説明会参加人数が3倍以上に
当社のクライアントには、ホームページを戦略的にリニューアルしたことで認知度をあげた事例があります。
20名程度の企業で、新卒採用サイトを大幅にリニューアルし、全社員のインタビューを掲載しました。
これにより、ユーザーのサイト滞在時間は10倍以上に伸び、説明会参加者数も3倍以上になりました。
会社の内側の情報や社員の声から「会社の良さ」が伝わると、そこに求職者は注目していくのです。
このほかにも、「有休消化率が100%」という“良さ”を、しっかりとブログで発信し続けることで認知度をあげているケースもあります。
情報発信は採用エージェントにも喜ばれる
中途採用において、人材紹介会社などを介して求人の募集をかけることがあります。
このような場合も、情報発信が充実している会社は有利です。
なぜなら、エージョントにとってその会社の魅力を紹介しやすいからです。
求人募集でやってきた人たちに会社の良さを伝えてもらえるので、当然人も集まりやすくなってきます。
このように、より多くの人に自社の良さを知っておいてもらうことが、採用市場における認知度を高めることにつながるのです。
これを継続することが、会社の発展にもつながります。
中小企業が認知度を上げるためのポイント
どうすれば中小企業に応募が集まるようになるのか?について解説致しました。
- 認知度を高めるには、短期スパンではなく、3~5年という中長期的に考える。
- 採用ホームページやSNSで地道に情報発信することで認知度が高まる。
- 新卒採用サイトの改善で、ユーザーのサイト滞在時間は10倍以上に伸び、説明会参加者数も3倍以上という事例がある。
- 情報発信が充実している会社は、エージェントにとって紹介しやすいので便利。
最後に、大手企業が中心となってしまいますが、こちらのランキングをシェアいたします。
参考 就活生が選んだ「採用ホームページ」ベスト30ぜひ1社ずつご覧になってほしいのですが、大手企業ですら優秀な人材を採用するために、これほど一生懸命に情報を発信しているのです。
私たち中小企業が認知度を高めたいのであれば、大手企業よりも頑張らなくてはなりません。
今回ご紹介した事例のような「採用サイトの改善」でもお役に立てることがあると思います。
応募が集まらずお困りの際は、オンラインでの無料相談も受け付けておりますので、ぜひお気軽にご相談ください。
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